見積もりに書かれた「年間○○kWh」という数字は、単体の予測値ではなく、日射量・設備容量・複数の損失係数を掛け合わせた計算結果である。数字だけを見て良し悪しを判断すると、前提のズレに気づかないまま契約してしまうことになる。本記事では、シミュレーションの構造と、その前提を点検するための枠組みを整理する。
発電量は3つの掛け算で決まる: 日射量×容量×損失
JIS C 8907:2005「太陽光発電システムの発電電力量推定方法」では、発電量の推定は日射量に総合設計係数を掛ける構造として定義されている。総合設計係数は、日陰補正・経時変化補正・温度補正・アレイ回路補正・アレイ負荷整合補正・インバータ回路補正という複数の補正係数の積であり、どの項目をいくつに置くかで最終的な数字は変わる。
太陽光発電協会の資料では、年間日射量1,427kWh/m²にシステム出力係数0.81を掛けると年間発電量1,156kWhになる、という例が示されている。日射量のおよそ8割を発電量として見込む、という考え方の物差しとして使えるが、0.81という係数はあくまで一例であり、すべての設備に当てはまる値ではない。
シミュレーションの数字は「日射量×容量×損失の積み上げ」でできており、計算根拠が見えない数字は、良し悪しを判断する材料にならない。
国の物差し: 1kWあたり年間1,200kWh前後
調達価格等算定委員会の意見書(2026年2月5日)によると、住宅用太陽光(10kW未満)の設備利用率は、2025年の実績で14.1%、制度上の想定値は13.7%である。1年は8,760時間なので、設備利用率を発電量に換算すると、1kWあたりの年間発電量は実績ベースで約1,235kWh、想定ベースで約1,200kWhになる。5kWの設備であれば、年間約6,000kWh前後が目安になる計算である。
| 物差し | 設備利用率 | 1kWあたり年間発電量 |
|---|---|---|
| よく見る目安 | - | 約1,000kWh |
| 制度の想定値 | 13.7% | 約1,200kWh |
| 2025年の実績 | 14.1% | 約1,235kWh |
よく見る「1kWあたり年間1,000kWh」という目安は、国の実績である約1,235kWhより2割ほど控えめな数字である。逆に言えば、この目安だけを根拠にした見積もりは、実際より保守的すぎる可能性も、前提次第では楽観的すぎる可能性もある。
シミュレーションの前提を確認する5つの項目
見積もりに添付されたシミュレーションの数字をそのまま受け取る前に、次の5つを確認したい。
- 日射量データの出所と年次: NEDOの日射量データベースには、国内837地点・29年間(1981〜2009年)の平均値であるMONSOLA-11と、2010年から2018年の全国1kmメッシュ月平均推定値を収録した更新版MONSOLA-20がある。どちらのデータを使って計算したかで、前提の年次が違う。
- 方位と傾斜角: 屋根の向きと角度が反映されているか。南向き・約30度が目安とされることが多いが、屋根ごとに条件は異なる。
- 損失率の中身: 温度・影・汚れ・PCSの変換損失などが係数に織り込まれているか。係数の内訳が示されていないシミュレーションは、何を点検すればよいかさえ分からない。
- 劣化の織り込み: 年を追うごとに発電量が下がる前提が入っているか。
- 出力制御・電圧上昇抑制の影響: 制御される時間帯の発電量が差し引かれているか。九州では2023年度の制御率が8.3%という実績があり、地域によっては無視できない項目である。
この5項目のうち一つでも確認できないシミュレーションは、数字の根拠が点検できないという意味で、そのまま鵜呑みにすべきではない。
売電収入の読み方: 発電量×単価×自家消費率
発電量が分かっても、収入はそれだけでは決まらない。住宅用(10kW未満)のFIT買取価格は、2026年度は運転開始から4年目まで24円/kWh、5年目から10年目は8.3円/kWhで、調達期間は10年間である。制度上は余剰売電比率70%・自家消費率30%が想定されているが、定期報告の実績では自家消費率は平均35%前後となっている。つまり発電量のうち売れるのはおよそ7割で、残りは自家消費に回る。
調達期間の終了後、いわゆる卒FIT後の買取単価は、2025年12月時点で確認された小売電気事業者の買取メニューで平均10.0円/kWh・中央値9.5円/kWhである。制度期間中と卒FIT後では単価の水準が大きく変わるため、収入のシミュレーションは年数を分けて確認する必要がある。
売電収入は「発電量×単価×売る割合」の3つで決まり、発電量だけを見ても収入の見立てにはならない。
なお、費用側の参考値として、2025年に新築で設置された住宅用太陽光のシステム費用は平均で1kWあたり28.9万円、既築は30.1万円/kWであり、5kWなら約144.5万円の計算になる。発電量の試算と費用を並べるときは、どちらも同じ容量・同じ前提で比べることが前提になる。

日射量データの読み方や、実績とのズレの点検は、それぞれ日射量データの読み方と地域差とシミュレーションと実績のズレを点検するで詳しく扱っている。前提を一つずつ確認する作業は地味だが、数字を鵜呑みにしないための一番の近道だ。
まとめ: シミュレーションを点検するチェックリスト
- 「年間○○kWh」は日射量×容量×損失の掛け算の結果であり、単体の予測値ではないことを前提に読む
- 国の物差しは1kWあたり年間約1,200kWh(想定)〜約1,235kWh(実績)であり、「1,000kWh」という目安は控えめな数字であることを踏まえる
- 日射量データがMONSOLA-11かMONSOLA-20か、どちらの年次を使っているかを確認する
- 方位・傾斜角・損失率の内訳・劣化の織り込み・出力制御の影響の5項目が示されているかを確認する
- 売電収入は発電量だけでなく、単価と自家消費率(売る割合)を掛け合わせて初めて見積もれる
- 発電量の試算と費用を比べるときは、同じ容量・同じ前提で並べる
出典: JIS C 8907:2005『太陽光発電システムの発電電力量推定方法』、太陽光発電協会『表示ガイドライン、解説編』(2024年度)、NEDO『日射に関するデータベース』、調達価格等算定委員会『令和8年度以降の調達価格等に関する意見』(2026年2月5日)、経済産業省『2026年度以降の買取価格等』(2026年3月)。2026年11月9日確認。

“見積もりの数字は「結果」であって「約束」ではない。係数の中身が見えないシミュレーションには、こちらから質問を投げかける姿勢が必要だと思う。