「蓄電所の火災」と聞くと、まず電池セルそのものの欠陥を思い浮かべる人は多いだろう。しかし公的な調査が繰り返し示しているのは、原因の主役はセルそのものより、制御・施工・運用の側にあるという構図である。本稿では蓄電所投資の前提点検として、実際に起きたトラブル事例を「何が原因で」「どう再発防止されたか」とセットで見ていく。家庭用蓄電池の勧誘トラブルや消防法令・火災保険の実務は既存記事に譲り、ここでは系統用蓄電池(蓄電所)そのもので起きた事例の深掘りに絞る。
火災=セルが悪い、ではない:EPRIの原因分析
米電力研究所(EPRI)がまとめたホワイトペーパー『Risk Factors and Failure Statistics of Lithium-Ion BESS』(2026年10月)は、EPRIのBESS Failure Incident Databaseに基づき、リチウムイオンBESSの年間故障率(導入GWhあたり)が2018年から2025年に98%低下し、2024年から2025年だけでも50%低下したと報告している。2025年の率は0.04件/GWhで、対象期間2018〜2025年の記録件数は150件(うち米国36件)。故障の定義はアークフラッシュ・火災・爆発を伴う大規模な熱的事象で、事故の93%では死傷者が報告されていない。年間故障率は0.04〜0.14%とされ、大型の油入変圧器の約0.1%と同程度の水準とされている。
ただしこれは導入量あたりの率の低下であって、絶対件数が減っているわけではない。EPRI自身も報告の不完全さ・データの欠落を認めており、個別プロジェクトの故障確率をこの平均値だけで語ることはできない。古い年代の設備ほど故障リスクが高いとも指摘されている。
では実際に特定できた原因はどこにあったのか。EPRIとPNNL(米国パシフィック・ノースウェスト国立研究所)の2024年の分析によると、記録された81件のうち原因を特定できる情報があったのは26件にとどまる。そのうち原因の89%は制御系(BMS・EMS)またはバランス・オブ・プラント(セル・制御系以外の設備)にあり、86%は製造欠陥ではなく施工不良・設計ミス・運用ミスが根本原因だった。セル・モジュールの欠陥に帰せられたのは約11%にすぎない。つまり公的データが示す火災の主因は、セルの品質そのものより、設計・施工・運用という「人がつくる部分」にある。
モス・ランディングと再燃:止めたはずの蓄電所の火災
2025年1月16日、米カリフォルニア州モントレー郡のモス・ランディング発電所内にあるVistra Energyの蓄電施設「Moss 300」(出力300MW・容量1,200MWh、LG Energy Solution製リチウムイオン電池、旧タービン建屋を転用した屋内型)で火災が発生した。火災は1月16日から18日まで燃え続け、周辺の約1,200人の住民に避難指示が出され、幹線道路ハイウェイ1号線が閉鎖された。消防は積極的な消火ではなく、延焼を防ぎながら燃え尽きるのを待つ対応をとっている。米環境保護庁(EPA)によれば、建屋内の約10万個の電池モジュールのうち約55%が損傷し、約56,000個が焼失した。
Vistraは2025年1月の火災の原因は依然として不明としており、カリフォルニア州公益事業委員会(CPUC)による調査は2026年9月時点でも継続中である。なお、隣接するPG&EのTesla Megapack施設「Elkhorn」(182.5MW/730MWh)は別施設であり、Tesla製電池が原因とする言説は誤りである。2025年2月には同じ建屋で再燃が報じられている。
本当に重く見るべきは2026年9月18日の再燃である。2025年1月の火災後、運転を停止していたMoss 300建屋内で、撤去を待っていた未撤去の電池モジュールから再び火災が発生した。EPAによれば、残っていた約2,500個のうち約1,300個が燃えた。正確な原因は不明だが、火災当時は作業も系統接続も行われておらず、残っていた電池は火災前に充電率(SOC)100%で、時間が経っても高い充電状態を保っていた可能性が高いとEPAは説明している。約40,000個の無傷の電池はすでに撤去・放電・リサイクル送りされていた。消防は、複数モジュールに及ぶ火災に水をかけると隣の電池が不安定になる恐れがあるとして、ここでも燃え尽きるのを待つ対応をとった。
米国西部の電力信頼性を担う団体(WECC)の報告書は、モス・ランディングの建屋が、蓄電池の火災安全規格(NFPA 855)が初めて定められるより前に建てられた、電池を大きな建物内に詰め込む旧式の設計だったと指摘しているという(二次報道経由)。新しい蓄電所の多くは、延焼を区画で封じ込めやすい屋外コンテナ型に移っている。止めたはずの蓄電所でも、充電された電池が残っている限り火災リスクは終わらない、という点は投資家にとって最も重要な教訓である。
マクミッケンとビクトリアン:設計・運用が火災を育てた事例
2019年4月19日、米アリゾナ州サプライズにあるアリゾナ・パブリック・サービス(APS)のマクミッケン蓄電所(2MW、リチウムイオン電池27ラック・計10,584セル、LG Chem製)で、1つのセルが熱暴走を起こし、連鎖的な熱暴走に発展した。消防隊員が扉を開けたところ、内部にたまった可燃性ガスが爆発し、炎が扉から約75フィート(約23m)噴き出し、消防隊員4人が重傷を負った。
APS側のDNV GL報告書(2020年7月18日付)は、発端をラック15・モジュール2・セルペア7の1つのセル内部の故障とし、セル内にリチウム金属の異常な析出とデンドライト(樹枝状結晶)の成長があったと結論づけている。ただしLG Chemはこの結論に異議を唱え、外部のアーク等の熱源の可能性を主張する独自報告書を出しており、「セル内部欠陥説」はAPS側調査の結論であってメーカーとの見解の相違がある点は押さえておきたい。報告書が挙げた要因は、セル内部故障による熱暴走開始、消火設備が熱暴走を止められなかったこと、セル間に熱的バリアがなく連鎖したこと、可燃性ガスが換気されず滞留したこと、緊急対応計画に消火・換気・進入の手順がなかったことの5つ。UL FSRI(消防士安全研究所)の報告書も、ESSの通信システム故障による内部状況の把握不能、火災・煙検知に可燃性ガスセンサーが含まれていなかったこと、爆発ベント(デフラグレーション・ベント)が設計になかったこと、クリーンエージェント消火が爆発防止用ではなかったことを寄与要因に挙げている。
一方、2021年7月30日に豪州ビクトリア州のビクトリアン・ビッグ・バッテリー(300MW/450MWh、Tesla Megapack 212台)で起きた火災は、試運転中に1台のMegapackから発火し隣の1台に延焼、計2台が焼失したが人的被害はなかった。Energy Safe Victoria(ESV)および独立調査(Fisher Engineering/Energy Safety Response Group、2022年1月25日付)は、最も可能性が高い原因をMegapackの液冷システムの漏れとし、漏れた冷却液が電子部品で短絡(アーク)を起こし隣接区画で熱暴走に至ったとしている。見逃された背景として、火災を起こしたMegapackは試運転で13時間稼働後にオフライン(サービスモード)に切り替えられており、保護・監視システムが制御系をマッピングするのに通常約24時間かかるところ十分な時間が与えられず、故障検知が働かなかったことも指摘されている。再発防止策として、各Megapackの冷却システムを設置時・稼働前に全数機能試験・圧力試験し漏れを目視検査すること、冷却系テレメトリへのアラーム追加、ファームウェア改善などが公表されている。マクミッケンもビクトリアンも、起点はセル内部の故障や冷却液の漏れという個別の不具合だったが、それを火災へと育てたのは検知・換気・緊急対応計画という「設計・運用の欠落」だった。
ボルダーコムと韓国23件:セル以外・施工・運用の教訓
2023年9月26日、豪州クイーンズランド州のボルダーコム蓄電所(50MW/100MWh、Tesla Megapack 2.0×40台)で、営業運転に向けた最終試運転中の放電サイクル終盤に、40台のうち1台から火災が発生した。低強度の火災で水を使わず燃え尽きるのを待つ対応がとられ、隣のユニットは軽微な熱損傷で済み延焼は防がれた。Genex Powerが公表した暫定の根本原因分析(2023年10月30日公表)によれば、故障は電池モジュールではなくMegapackの交流(AC)側で発生し、パワーエレクトロニクスと交流母線の接続部の故障が電池モジュールへ波及したという。故障は当該ユニット内部のAC側の不具合に限定され、設置全体の問題ではないとされ、燃焼の様子はUL 9540Aの設計・認証試験の想定通りで、隣接ユニットやバランス・オブ・プラントへの延焼はなかった。Teslaは特定された2台のパワーエレクトロニクス・ユニットを交換し、予防的に残りのユニットも物理点検したうえで、火災分析とMegapack交換費用を全額負担したとされる。最終的な根本原因分析報告書が公開されたかどうかは確認できていないため、ここでは「暫定の分析」にとどめておく。
一方、韓国では2017年8月から2019年5月にかけて23件のESS火災が発生し、うち14件は充電完了後の待機中に起きている。韓国政府(産業通商資源部)が設置した官民合同の事故調査委員会は2019年6月11日に結果を公表し、原因を(1)蓄電池の保護装置の不具合、(2)運用環境の管理の不備(結露・粉塵・塩分による絶縁劣化)、(3)ずさんな設置(施工不良)、(4)蓄電池と制御装置の統合的な制御・保護の欠如、の4つに整理した。委員会は電池セルの製造欠陥も一部で見つけたが、欠陥のある電池だけでは火災を再現できなかったとし、特定メーカーの責任追及は避けている。対策としては、電気ショック防止の安全装置の設置義務化、異常検知時の緊急停止システムの整備、定期安全点検の間隔を4年から1〜2年に短縮したうえでの抜き打ち特別検査、屋内設置の容量制限や環境制御要件の導入などが公表された。
ほかにも、米ニューヨーク州ワーウィックのConvergent Energy & Powerの蓄電所(Powin製Centipedeユニット)では2023年6月、製造欠陥による水の浸入が電気火災を引き起こしたとされ、2025年12月には同じワーウィックの別施設で再び火災が起きている。村の発表では水の浸入が要因と推測されているが正式な原因は未確定で、この施設はそもそも適合証明書(Certificate of Compliance)を取得しておらず稼働してはならない状態だったと村長が述べている。米カリフォルニア州のゲートウェイ蓄電所(2024年5月)やバレーセンター蓄電所(2023年9月)の火災も、熱暴走の繰り返しや延焼封じ込めは確認されているものの、最終的な原因の公表は確認できていない。「原因不明・調査中」のまま時間が経過している事例は決して少なくない。
| 分類 | 内容 | 該当事例 |
|---|---|---|
| ①セル・モジュールの欠陥 | EPRI/PNNLの分析では特定できた原因のうち約11%にとどまる | マクミッケン、ワーウィック |
| ②BMS・制御系・保護装置の不具合 | 異常検知・遮断の仕組みが働かなかった | 韓国23件、ビクトリアン、マクミッケン |
| ③施工・設計ミス | 熱的バリアの欠如、旧式の屋内密集設計など | 韓国23件、マクミッケン、モス・ランディング |
| ④運用・保守の不備 | 点検間隔、適合証明、撤去時の放置など | 韓国23件、ワーウィック2025年、モス・ランディング2026年再燃 |
| ⑤外部要因・設備外の要因 | AC側・冷却系・水の浸入など電池本体以外の要因 | ボルダーコム、ビクトリアン、ワーウィック |
国内の事例:伊佐市の火災と、件数の公表統計がないこと
2024年3月27日18時10分ごろ、鹿児島県伊佐市大口大田の太陽光発電所(発電出力1,000kW)に併設された蓄電池設備のある建屋で爆発・火災が発生し、建屋1棟(鉄骨スレートぶき平屋・約130平方メートル)が全焼した。施設内にはリチウムイオン蓄電池が5設備あり、容量は計約6,500kWh。消火活動中の消防職員4人が負傷し、うち1人が重傷を負った。消防隊員が排煙装置を準備していたときに爆発が起き、消防は当初、電気系統のショートによる感電の恐れから放水できなかった。
消防庁の通知(2024年4月26日付)、経済産業省の通知(同日付)はいずれも「出火原因については、現在、調査が進められています」としており、2026年11月16日時点でも最終的な原因の公表は確認できていない。「熱暴走によるもの」などと断定することはできない。消防庁の通知は、電路遮断後の噴霧注水、筐体への放水による冷却、電解液・可燃性ガスの噴出と爆発への留意、離隔距離の確保などを求め、経産省の通知は結露・錆・異音・異臭の有無、充電部の埃の蓄積、漏電・短絡、過充電・過放電、異常な温度上昇、保護装置の動作確認、推奨交換時期の参照などの点検項目を示している。
なお、この事故は太陽光発電所に併設された蓄電池の建屋火災であり、系統に単独で接続する「蓄電所」単体の事故ではない点には注意したい。そして、2026年11月16日時点で、消防庁・経済産業省の公表資料の中に「系統用蓄電池(蓄電所)だけ」の火災・事故件数を示す公表統計は見つかっていない。国内で公的に確認できる系統用・併設蓄電池の火災事例は、この伊佐市の1件が中心である。件数で語れる統計がない以上、国内事例は「件数の多寡」ではなく「個々の原因と対策」で読むしかない。
この事故を一つの契機として、2025年11月20日施行の電気関係報告規則の改正で、容量20kWh超の電力貯蔵装置が「主要電気工作物」に加わり、破損事故の報告対象となった。電技解釈には第44条の2(リチウムイオン蓄電池)が新設され、JIS C 8715-2(2024)の型式試験に基づく保安要件が求められるようになっている。消防法令上の届出・離隔距離の詳細や、火災保険の請求実務については既存記事に譲る。

火災の報道は「爆発」「全焼」という見出しが先に目に入るが、実際に差がつくのは、起きた後にどこまで延焼を食い止められる設計・運用になっていたかという地味な部分である。
まとめ: 契約前・引渡し時に確認すべきチェックリスト
ここまでの事例が共通して示すのは、火災の起点は多様でも、それを防ぐ・小さく収める仕組みは契約前・引渡し時に確認できるという点である。投資判断の前提点検として、以下の項目は一次情報で裏取りできる範囲で確認しておきたい。
- UL 9540の認証と、UL 9540Aの熱暴走伝播試験データの有無
- JIS C 8715-2(2024)およびJIS C 4441への適合
- 冷却システムの全数機能試験・圧力試験と、漏れの目視検査の実施記録
- BMS・EMSの監視範囲(電圧・電流・セル温度・SOC)と、異常時の自動遮断・24時間遠隔監視の体制
- 可燃性ガス検知と換気・排気の仕組み、爆発ベント(デフラグレーション・ベント)の有無
- セル・モジュール間の熱的バリアと、コンテナ間の離隔・分離設計
- 消防署への事前協議・設置届出(容量20kWh超は届出が必要)と、地元消防と連携した緊急時対応計画の有無
- 撤去・廃止時の放電・撤去計画と費用負担の定め、および事故報告義務(2025年11月20日施行の改正による20kWh超の報告対象化)の事業者・運用者間での責任分担
保証の範囲・条件(セル・PCS・BMSの保証期間、容量保証の測定方法としきい値)も契約書で必ず確認すべき項目だが、具体的な保証年数・容量維持率はメーカーごとに異なり一次資料での確認ができていないため、本稿では数字を示さない。NITE(製品評価技術基盤機構)が2026年5月14日に公表した「公共調達・重要インフラ向け蓄電池システムの安全ガイドライン」第1版は、耐地震波衝撃・耐類焼性・耐雨水水没性・耐塩水没性・耐落下性の5要件を整理しており、系統用蓄電所に法的に適用されるものではないが、メーカーへの確認項目を組み立てる際の参考になる。
出典:EPRI『Risk Factors and Failure Statistics of Lithium-Ion BESS』(2026年10月)、EPRI/PNNL 2024年の分析、米環境保護庁(EPA)『September 2026 Fire』(モス・ランディング蓄電所)、アリゾナ・パブリック・サービス/DNV GL『McMicken Battery Energy Storage System Event Technical Analysis and Recommendations』(2020年7月18日)、Energy Safe Victoria/Fisher Engineering・Energy Safety Response Group『Victorian Big Battery Fire Investigation Report』(2022年1月25日)、Genex Power『Bouldercombe Battery Project Commissioning Update』(2023年10月30日)、韓国産業通商資源部 事故調査委員会(2019年6月11日)、消防庁『リチウムイオン蓄電池に係る火災の発生防止及び消火活動等について』(消防消第122号・消防予第234号・消防危第119号、2024年4月26日)、経済産業省『発電所等に施設される蓄電池設備の保安確保の徹底について』(2024年4月26日)、NITE『公共調達・重要インフラ向け蓄電池システムの安全ガイドライン』第1版(2026年5月14日)。2026年11月16日確認。

“セルが悪いと決めつけて終わりにすると、本当に見るべき場所を見逃す。設計図面と運用マニュアルのほうが、カタログスペックより雄弁なことは多い。